社会人にも開かれた“総文”――大学院説明会を開催

総合文化政策学研究科の文化創造マネジメント専攻(修士課程)と総合文化政策学専攻(一貫制博士課程)の説明会が2017年7月22日(土)に開かれた。夕方に修了生・現役生による「社会人が大学院で学ぶということ」と題する座談会も併せて開催。

170722_1_DSC00819 研究科長の堀内正博教授は説明会冒頭のあいさつの中で、総合文化政策学研究科の「文化を形にする」というコンセプトを解説。人文・社会から理系までも含む大変幅の広い分野の教員が在籍していることや、文化をプロデュースするということに興味をもつ学生の入学を呼び掛けた。

会場には若い方が多かったこともあり、研究における問題意識の必要性も指摘。社会人は問題意識があって入学してくるため、その問題を解決するというテーマがあるが、学部からそのまま進学する場合は、この意識が足りない場合もあるようだ。学生の側からの問題提起と自分なりのスタンスを持つことが、大学院生の基本的な姿勢である旨の話にも及んだ。

修士課程の具体的なカリキュラムについては、内山隆教授(文化創造マデジメント専攻主任)が解説。研究スケジュールについて、社会人が履修しやすいよう、修士は2年制に加え3年制を用意していること、指導教員の決定は入学後となること(2年コースの場合は第2学期から、3年コースの場合は4学期から)など。総文の大学院は特にビジネススクールと連携していること、他の大学院で履修した単位を10単位を上限に振替可能であること、修士論文に加えて実務に活かせる活動の研究で修了するための仕組みとして「特定課題研究」による修了も選択可能であることなどを紹介。 宮澤淳一教授(総合文化政策学専攻主任)からも、大学院では勉強から研究への転換が求められるとの話があった。「お勉強」「勉強」「研究」と板書しての説明。勉強とは既知のことを学ぶこと。研究とは未知のことを自分で探求し、発見たり結論を出すこと。指導教授はおろか、世界の誰よりもその研究対象について詳しいのは自分だというスタンスが求められるのだ、と大学院での心構えが伝えられた。

夕方からは、青山学院アスタジオ地下ホールに会場を移して「社会人が大学院で学ぶということ」と題する座談会が開かれた。総合文化政策学研究科は、社会人の在籍割合が高い。なんと現在の一年について言えば、13名のうち50歳以上が6名。時間に制約がある社会人が大学院で研究するということの動機や時間のやりくり、研究の苦労など、大学院を目指す人にとって気になる貴重な修了生・現役生の体験談を聞く機会となった。